Ｂリンストン大学経済学部長であった二○○二年にＦＲＢに転身し、一九三○年代の大恐慌やデフレに関する研究で成果を挙げている。
中央銀行が目指す物価上昇率を明示して金利を調整する「インフレ・ターゲツト」論者として知られている。
つまり、アメリカがデフレに陥る可能性があることを警戒していた人である。
金融緩和を促したという意味で、Ｇンスパンの路線を継承していると見なすことができる（『ウォール・ストリート・ジャーナル』二○○七年八月二○日付）。
いずれにせよ、短期資金を湯水のように市中に供給するしか金融当局による政策実施ができないこと、長期金融ですら際限なく短期金融に置き換えられていることは、現在の金融システムを極めて脆いものにしている。
新金融商品がそうした事態を招いた主犯である。
サブプライムローン問題の異質性二○○七年八月に火がついたサブプライムローン危機には、これまでと違った二つの特徴があると、Ｎ経済新聞本社主幹、Ｏ直明氏が指摘された（「通貨の守護神が震えた夏―ブラックマンデーニ○年（核心）」『Ｎ本経済新聞』二○○七年八月二七日付）。
一つは、サブプライムローンはそもそもアメリカの問題なのに、その問題で火がついたのは、震源地のアメリカではなく、ヨーロッパであったことである。
二つ目は、危機回避に真っ先に立ち上がったのが、アメリカのＦＲＢではなくヨーロッパ中央銀行（ＥＣＢ）であったということである。
これまでは、世界の金融危機が発生すれば、アメリカがイニシアティブをとって国際協調を実現させてきた。
二○○七年八月の事態ではアメリ力ではなくヨーロッパが最初の手を打ったのである。
一九八七年一○月一九日、ブラック・マンデーという世界的な株価の大暴落が起こった。
アメリカの財務省とドイツ連銀との意見対立が表面化したことによって、不安に駆られた市場の動揺から発生したと言われている。
このときは、ＦＲＢ議長に就任したばかりのＧンスパンが即座の短期資金供与を国際協調で行うという積極果敢な行動によって、動揺を鎮めた。
一九九八年にもロシア危機を契機としてＬＴＣＭが破綻した。
この破綻によって、世界的な信用危機が発生するのではないかと懸念された。
このときも、ニューヨーク連銀のＭクドナー総裁が連銀内の一室に金融界の代表者たちを集めて、阿吽の呼吸で、民間銀行から破綻処理の費用を出させたという経緯があった。
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